エコキュートの値段は?工事費込みの価格内訳です。

エコキュート

濱本 孝一

この記事の監修者

濱本 孝一

株式会社 生活水道センター 代表取締役

保有資格:給水装置工事主任技術者
ガス機器設置スペシャリスト
2級管工事施工管理技士 第04910号

株式会社生活水道センター 代表取締役。創業32年の節目を迎え、全国に水道局指定工事店のネットワークを広げる水回りのスペシャリスト。「日本の住宅寿命を延ばす」という使命感のもと、早期メンテナンスの重要性を提唱し続けている。現場の叩き上げでありながら、メーカー事業「ドットデザイン」での製品開発や、次世代の職人育成など、業界の近代化に尽力。

エコキュートの工事費込み価格は、タンク容量だけでは決まりません。本体・リモコン・設置工事・撤去処分・追加工事を含む総額で確認します。ここではメーカー公表の購入価格例と、見積もりの内訳、容量・機能の選び方を整理します。

メーカー公表の工事費込み価格例

ダイキンの公表区分 購入価格の目安 確認する条件
370L 50万〜70万円 機器代金+工事代金、1セットあたり。設置条件・機種・工事内容で異なる
460L 60万〜70万円

ダイキン購入相談窓口が掲載する例です。2025年4月〜2026年3月の問い合わせから成約した案件について、プロショップの申告販売価格を基に、新規設置・入替を合わせて集計し、上下5%を除外しています。全国の全業者を調べた相場や、当サイトの見積価格ではありません。

この金額を予算の参考にしつつ、見積もりでは税込総額、対象型番、工事範囲、追加料金の条件、補助金適用前後を個別に確認してください。

出典:ダイキン:エコキュートご購入価格の目安と集計条件

工事費込みの見積もりで確認する内訳

項目 確認する内容
機器 タンクとヒートポンプの型番、リモコン・脚部カバー等の付属品
設置・配管 基礎、給水・給湯・ふろ配管、保温、試運転の範囲
電気工事 既設電源・配線・分電盤を使えるか、必要な変更
撤去・搬入 既設機の撤去処分、搬入経路、特殊搬入や移設
保証・追加費用 製品保証と工事保証、現場調査後に増額する条件

「標準工事」の内容は依頼先に確認し、別途工事を含む最終総額をそろえて比較します。既設設備を流用できるかは現地確認が必要です。取り外し、電源工事、配管接続、固定は利用者のDIYを前提にしません。

出典:ダイキン:設置前の確認事項と工事の流れ

容量と機能は、普段のお湯の使用量から選ぶ

ダイキンの容量選定例は370Lで3〜5人、460Lで4〜7人ですが、人数だけで決めず、浴槽の大きさ、シャワーの使用量、来客、家族構成の変化も伝えます。タンク容量は、そのまま使える適温のお湯の量と同じではありません。

  • フルオート:自動湯はりに加え、保温・自動たし湯などの機能を確認
  • オート:自動湯はりの範囲や、温め直しの方法を機種別に確認
  • 給湯専用:蛇口からの給湯を中心とする方式。必要な浴槽機能を確認

自動配管洗浄、追いだき、暖房などを全機種共通の機能と思わず、候補型番の仕様表で照合します。寒冷地・塩害地域の仕様、2ユニットの設置・点検スペース、搬出入経路、運転音にも配慮が必要です。

電気代や非常時の使い方も、条件を分けて確認

エコキュートは電気と空気の熱を利用するヒートポンプ給湯機で、作ったお湯をタンクにためます。電気代が無料になるものではありません。年間費用は気候、使用湯量、機種、電気料金契約、沸き上げ時間帯で変わるため、一律の月額や削減率を約束できません。昼間の太陽光発電利用を想定する機種も含め、家庭の契約と使い方に合うか比較します。

非常用取水は通常給湯とは別の機能です。対応機種の手順と用途を確認し、高温水によるやけどに注意してください。断水しても蛇口からいつも通り使えるとは限りません。

出典:ダイキン:しくみと光熱費試算の条件、非常用水の案内

見積もりを依頼する前に用意するもの

既設機の型番・使用年数、設置場所と搬入経路の写真、人数と入浴の使い方、希望機能、電気料金プランを用意します。補助金を見込む場合は、対象型番・申請者・契約や工事の時期・予算状況を契約時に確認し、受給を前提に総額を確定しないようにします。賃貸・集合住宅では貸主や管理組合への確認も先に行います。

公式情報確認:2026年10月18日。公表価格例と実際の契約額は異なります。

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佐藤 裕

この記事の執筆者

佐藤 裕

株式会社生活水道センター 本部長

保有資格:給水装置工事主任技術者
ガス可とう管接続工事監督者 登録番号:13250405

株式会社生活水道センター 本部長。30年間、水回りトラブルの最前線でお客様の「困った」に向き合い続けてきた専門家。数えきれないほどの相談実績から、給湯器トラブルの背後にある不安を汲み取り、迅速かつ的確なアドバイスを行う。近年は全国の協力店・修理業者とのネットワーク構築にも尽力し、日本各地で質の高いサービスが提供できる体制づくりに奔走。「本当に役立つ、嘘のない情報」を届けることをモットーとしている。

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