給湯器の故障は突然訪れるもので、その際に最も気になるのが「給湯器交換 工事費」ではないでしょうか。急な出費に備え、給湯器交換の費用について詳しく知りたいと考えている方も多いでしょう。この記事では、給湯器 工事費込みの相場はもちろん、給湯器取り付け工事のみを依頼した場合の費用、さらには給湯器交換費用が戸建てとマンションでどのように異なるのかといった疑問に徹底的にお答えします。特に需要の高い給湯器交換費用24号の具体的な目安や、給湯器交換をどこに頼むべきか、マンション給湯器交換費用相場、ガス給湯器交換工事費の内訳、給湯器交換の工事費の相場はどのくらいかなど、具体的な費用に関する情報を網羅しています。また、「給湯器 補助金 いつまで 2025？」といった補助金に関する最新の動向や、給湯器の工賃込みの相場、湯沸かし器を取り替える費用はいくらですかという質問にも触れ、交換費用に関するあらゆる疑問を解消することを目指します。
この記事を読むことで、読者が具体的に何について理解を深められるか
* 給湯器交換の総費用内訳と適正な相場を把握できる
* 自宅の状況に合わせた給湯器の号数や設置場所による費用差を理解できる
* 信頼できる給湯器交換業者の選び方と費用を抑えるコツがわかる
* 国や自治体の補助金制度の活用方法や今後の動向について知ることができる

給湯器交換の工事費、気になる相場を徹底解説！

• 給湯器交換の総費用内訳と相場
• 給湯器の号数別交換費用相場（24号を中心に）
• 戸建てとマンションで異なる給湯器交換費用
• ガス給湯器交換の工事費内訳とポイント

給湯器交換の総費用内訳と相場

給湯器の交換にかかる総費用は、主に「給湯器本体の価格」と「交換工事費」の二つの要素で構成されています。これに加えて、場合によっては既存の給湯器の撤去費用や、配管の劣化による追加工事費などが加わることもあります。

給湯器本体の価格は、メーカーや機能、号数（給湯能力）によって大きく変動します。例えば、多機能なエコジョーズタイプや床暖房対応の給湯器は、シンプルなタイプと比較して高価になる傾向があります。一方、交換工事費は、既存の給湯器の種類や設置状況、配管の状態などによって異なります。

給湯器 工事費込みの相場としては、本体価格と工事費を含めて10万円から35万円程度が一般的とされています。ただし、これはあくまで一般的な目安であり、交換する給湯器の種類や設置環境によって大きく変動することを理解しておくことが大切です。

給湯器の号数別交換費用相場（24号を中心に）

給湯器の号数とは、1分間に水温を25℃上昇させることができる湯量（リットル）を示す単位です。家庭用給湯器では、主に16号、20号、24号が一般的です。号数が大きいほど一度に使えるお湯の量が増え、本体価格も高くなる傾向があります。

特に24号の給湯器は、家族4人程度の家庭でシャワーとキッチンを同時に使用しても十分な湯量を確保できるため、最も選ばれることが多い号数の一つです。24号の給湯器交換費用は、本体価格と工事費を含めて15万円から30万円程度が相場と言われています。

給湯器交換の際には、家族構成やライフスタイルに合わせて適切な号数を選ぶことが重要です。号数が小さすぎるとお湯が足りなくなり、大きすぎると初期費用が高くなるだけでなく、光熱費も無駄になる可能性があるため、専門業者と相談しながら最適な選択をすることが推奨されます。

戸建てとマンションで異なる給湯器交換費用

給湯器交換費用は、戸建てとマンションで異なる場合があります。これは、主に設置場所や給湯器の種類、マンション特有の規約などが関係しているためです。

戸建ての場合

戸建て住宅の給湯器は、屋外の壁掛け型や据え置き型、または屋内設置型など、様々なタイプがあります。設置場所の自由度が高く、排気方法も多様です。一般的に、給湯器本体の選択肢が広く、工事も比較的スムーズに進むことが多いと言われています。しかし、配管の延長や複雑な設置環境によっては、追加工事費が発生する可能性もあります。

マンションの場合

マンションにおける給湯器交換は、いくつかの点で戸建てと異なります。まず、設置場所が玄関横のPS（パイプスペース）内やベランダなどに限定されていることが多く、交換できる給湯器のサイズやタイプに制約がある場合があります。特に、排気方式（FF式、FE式など）は建物の構造によって厳密に定められているため、既存と同じ排気方式の給湯器を選ぶ必要があります。また、マンションの管理規約によって、交換できる給湯器のメーカーや型番が指定されているケースや、工事を行う時間帯に制限があるケースも存在します。

マンション給湯器交換費用相場は、戸建てと大きく変わらないことが多いですが、PS設置型や特殊な排気方式の給湯器は、本体価格がやや高くなる傾向が見られます。また、管理組合への事前申請や、共用部分での作業に関する規定遵守など、戸建てにはない手間と費用（管理費など）が発生する可能性も考慮する必要があります。

マンションで給湯器交換を検討する際は、まず管理会社や管理組合に相談し、必要な情報を収集することが賢明です。

ガス給湯器交換の工事費内訳とポイント

ガス給湯器交換の工事費は、単に古い給湯器を取り外し、新しい給湯器を取り付けるだけではありません。いくつかの工程に分かれており、それぞれに費用が発生します。主な工事費の内訳とポイントを理解しておくことで、見積もり内容を適切に判断できるようになります。

基本的な工事費の内訳

工事費を左右するポイント

• 設置場所の変更: 既存の給湯器と異なる場所に設置する場合、配管工事が大規模になり、費用が高くなることがあります。
• 配管の劣化状況: 長年使用している給湯器の場合、配管も劣化している可能性があり、交換が必要になると追加費用が発生します。
• 特殊な設置環境: 高所作業や狭い場所での作業など、特殊な環境下での工事は、作業費が高くなる傾向があります。
• オプション機能の追加: 床暖房や浴室乾燥機など、給湯器と連動するオプション機能を追加する場合、そのための配線工事などが別途発生します。

ガス給湯器交換工事費は、これらの要素によって変動するため、見積もりを取る際には、具体的な工事内容や追加費用が発生する可能性について、業者に詳しく確認することが重要です。

給湯器の取り付け工事のみを依頼する場合の費用と注意点

• 取り付け工事のみの費用相場
• 持ち込み給湯器の取り付け依頼時の注意点
• DIYでの交換は推奨されない理由

取り付け工事のみの費用相場

インターネット通販などで給湯器本体を自分で購入し、取り付け工事のみを専門業者に依頼することを「施主支給（せしゅしきゅう）」と呼びます。この場合の給湯器取り付け工事のみの費用相場は、2.5万円から8万円程度と言われています。

本体価格を抑えられる可能性がある一方で、業者によっては施主支給の給湯器取り付けを受け付けていない場合や、持ち込み品であるために保証や責任の所在が曖昧になるケースもあります。事前に業者に確認し、納得した上で依頼することが大切です。

持ち込み給湯器の取り付け依頼時の注意点

持ち込み給湯器の取り付けを依頼する際には、いくつかの重要な注意点があります。

1. 業者選びの難しさ: 多くの業者は給湯器本体と工事をセットで提供しており、持ち込み給湯器の取り付けのみを受け付けていない場合があります。また、受け付けている業者でも、本体の保証や不具合発生時の対応について、通常よりも厳しい条件を設けていることがあります。
2. 適合性の問題: 自分で購入した給湯器が、設置場所の条件（排気方式、サイズ、給湯能力など）に適合しない場合があります。特にマンションの場合は、管理規約や建物の構造上の制約が多いため、事前の確認が不可欠です。
3. 保証と責任の所在: 施主支給の場合、給湯器本体の不具合はメーカー保証、工事の不具合は施工業者の保証となります。万が一、設置後にトラブルが発生した場合、本体の問題か工事の問題かの切り分けが難しくなり、責任の所在が曖昧になる可能性があります。
4. 追加費用の発生: 持ち込み品の場合、業者が通常使用している部材と異なるものが必要になったり、予期せぬ工事が発生したりする際に、追加費用が高額になるケースも考えられます。

DIYでの交換は推奨されない理由

給湯器の交換は、ガスや水、電気といったライフラインに関わる専門性の高い工事です。DIY（Do It Yourself）での交換は、以下のような理由から強く推奨されません。

1. ガス漏れ・火災のリスク: ガス管の接続には専門知識と資格が必要です。誤った接続はガス漏れを引き起こし、火災や一酸化炭素中毒といった重大な事故につながる危険性があります。
2. 水漏れ・漏電のリスク: 給水・給湯管の接続不良は水漏れの原因となり、建物の損傷や漏電による事故を引き起こす可能性があります。
3. 法律違反: ガス機器の設置や配管工事は、ガス事業法や液化石油ガス法に基づき、有資格者でなければ行うことができません。無資格での工事は法律違反となり、罰則の対象となる可能性があります。
4. メーカー保証の対象外: 専門業者以外の者が設置した給湯器は、メーカー保証の対象外となることがほとんどです。万が一、初期不良や故障が発生しても、修理費用が自己負担となるリスクがあります。
5. 適切な設置の難しさ: 給湯器は、設置基準や排気経路など、安全に稼働するための細かな規定があります。素人がこれら全てを正確に把握し、適切に設置することは極めて困難です。

給湯器の交換は、ご自身の安全と家族の安全を守るためにも、必ず信頼できる専門業者に依頼するようにしましょう。

給湯器交換はどこに頼むべき？業者の選び方と費用を抑えるコツ

• 給湯器交換業者の種類と特徴
• 信頼できる業者の見分け方
• 複数見積もりの重要性と活用法
• 費用を抑えるための補助金・キャンペーン情報（2025年以降の動向も）

給湯器交換業者の種類と特徴

給湯器の交換を依頼できる業者は、大きく分けていくつかの種類があります。それぞれの特徴を理解し、ご自身の状況に合った業者を選ぶことが大切です。

1. ガス会社（大手ガス事業者）:
   • 特徴: 信頼性が高く、緊急時の対応も迅速な場合が多いです。ガス機器の専門知識が豊富で、アフターサービスも充実している傾向があります。
   • デメリット: 費用が比較的高めになることがあります。
2. 給湯器専門業者:
   • 特徴: 給湯器に関する知識と経験が豊富で、幅広いメーカーの製品を取り扱っています。本体価格や工事費がガス会社よりも安価な傾向があります。
   • デメリット: 悪質な業者も存在するため、信頼できる業者を見極める必要があります。
3. 家電量販店:
   • 特徴: ポイント還元や独自のキャンペーンなど、お得な購入方法がある場合があります。
   • デメリット: 実際の工事は提携業者に委託されることが多く、対応に時間がかかったり、工事の品質にばらつきがあったりする可能性があります。
4. リフォーム会社・工務店:
   • 特徴: 他のリフォーム工事と合わせて給湯器交換を依頼する場合に便利です。
   • デメリット: 給湯器専門ではないため、知識や経験が専門業者に劣る場合があり、費用も高くなることがあります。
5. 地域密着型業者:
   • 特徴: スピーディーな対応が期待でき、地域の特性を理解していることが多いです。
   • デメリット: 規模が小さいため、取り扱い製品の種類が限られたり、アフターサービスが手薄だったりする場合があります。

給湯器交換 どこに頼むべきか迷った際は、費用、スピード、信頼性、アフターサービスといった観点から、ご自身の優先順位を明確にして業者を選ぶようにしましょう。

信頼できる業者の見分け方

給湯器交換は高額な費用がかかるため、信頼できる業者を選ぶことが非常に重要です。以下のポイントを参考に、安心して任せられる業者を見分けましょう。

複数見積もりの重要性と活用法

給湯器交換の費用を適正に抑えるためには、複数の業者から見積もりを取る「相見積もり」が非常に有効です。相見積もりには、以下のようなメリットがあります。

相見積もりの活用法

• 3社程度の業者から見積もりを取る: 多すぎると比較が大変になるため、3社程度がおすすめです。
• 同じ条件で見積もりを依頼する: 比較しやすいように、交換する給湯器のメーカー、型番、号数などを統一して見積もりを依頼しましょう。
• 見積もり内容を細かく確認する: 本体価格、工事費、追加工事の有無、保証内容などを詳細に確認し、不明な点は質問して解消します。
• 費用だけでなく、対応やアフターサービスも考慮する: 最も安い業者を選ぶだけでなく、担当者の対応やアフターサービスの内容も総合的に評価して選びましょう。

給湯器交換の工事費の相場を知るためにも、相見積もりは欠かせないプロセスと言えるでしょう。

費用を抑えるための補助金・キャンペーン情報（2025年以降の動向も）

給湯器交換にかかる費用を抑えるために、国や地方自治体による補助金制度や、各業者が実施するキャンペーンを活用することが可能です。

国の補助金制度

近年、地球温暖化対策や省エネルギー化推進のため、高効率給湯器への交換に対して補助金が支給される制度が実施されています。代表的なものとしては、経済産業省が主導する「高効率給湯器導入促進による家庭部門の省エネルギー推進事業費補助金」（給湯省エネ事業）などがあります。

この制度では、エコキュートやエネファーム、ハイブリッド給湯器、エコジョーズなど、特定の高効率給湯器の導入に対して補助金が交付されるとされています。「給湯器 補助金 いつまで 2025？」という疑問に対しては、具体的な制度内容や期間は年度によって変更される可能性がありますが、政府は引き続き省エネ設備導入への支援を継続する方針を示しているため、2025年以降も何らかの形で同様の補助金制度が継続される可能性は十分に考えられます。

（参照：経済産業省「給湯省エネ2024事業（令和5年度補正予算）に関する案内」）※2024年度の事業。2025年度は終了しました。

地方自治体の補助金・キャンペーン

各地方自治体でも、独自の省エネ設備導入補助金や、子育て世帯向けの住宅改修支援など、給湯器交換に利用できる制度を実施している場合があります。お住まいの自治体のウェブサイトなどで情報を確認してみましょう。

業者独自のキャンペーン

給湯器メーカーや販売業者も、時期によって割引キャンペーンや長期保証サービスなどを提供しています。特に新製品の発売時期や決算期などは、お得なキャンペーンが実施される傾向があります。

これらの情報を積極的に活用することで、給湯器交換の初期費用を効果的に抑えることが期待できます。

給湯器交換費用に関するよくある疑問を解消！

• 湯沸かし器を取り替える費用はいくらですか？
• 給湯器の工賃込みの相場は？
• 給湯器交換の工事費の相場は？

湯沸かし器を取り替える費用はいくらですか？

湯沸かし器（瞬間湯沸かし器）は、給湯器よりも小型で、主にキッチンなどで手軽にお湯を使うために設置されるものです。給湯器とは異なり、お風呂への給湯や追い焚き機能は備えていません。

湯沸かし器を取り替える費用は、本体価格と工事費を含めて3万円から8万円程度が一般的な相場とされています。本体価格は、メーカーや能力によって異なりますが、給湯器に比べると安価な製品が多いです。工事費も、既存の湯沸かし器からの交換であれば、比較的シンプルな作業で済むため、給湯器交換よりは抑えられる傾向があります。

ただし、湯沸かし器もガスを使用するため、交換作業には専門的な知識と資格が必要です。DIYでの交換は絶対に避け、必ず専門業者に依頼するようにしましょう。

給湯器の工賃込みの相場は？

「給湯器の工賃込みの相場は？」という質問は、給湯器本体の価格と設置工事にかかる費用を合わせた総額を知りたい、という意味合いで使われることが多いです。この場合の相場は、前述の「給湯器交換の総費用内訳と相場」の項目で解説した通り、交換する給湯器の種類や号数、設置状況などによって大きく異なりますが、10万円から35万円程度が一般的な目安とされています。

特にエコジョーズなどの高効率給湯器や、床暖房対応の多機能給湯器を選ぶ場合、本体価格が高くなるため、工賃込みの総費用も高くなる傾向が見られます。また、古い給湯器からの交換で配管の劣化が激しい場合や、設置場所の変更を伴う場合などは、追加工事費が発生し、総費用が上昇する可能性があります。

正確な工賃込みの相場を知るためには、ご自宅の状況を専門業者に見てもらい、具体的な見積もりを取ることが最も確実です。複数の業者から見積もりを取り、比較検討することをおすすめします。

給湯器交換の工事費の相場は？

給湯器本体の価格を除いた「給湯器交換の工事費の相場」は、2.5万円から8万円程度が一般的とされています。この工事費には、主に以下の内容が含まれます。

• 既存給湯器の取り外し・撤去
• 新しい給湯器の設置・固定
• ガス管、給水管、給湯管などの配管接続
• 電気配線、リモコン設置
• 試運転・動作確認

工事費は、給湯器のタイプ（壁掛け、据え置き、PS設置など）や設置場所の難易度、配管の劣化状況、エコジョーズのドレン排水工事の有無などによって変動します。例えば、PS設置型の給湯器や、高所作業が必要な場合、または既存の配管が大きく劣化しており交換が必要な場合は、工事費が高くなる傾向があります。

給湯器交換の工事費は、業者の技術力やサービス内容によっても差があるため、複数業者からの見積もり比較が費用を抑える上で有効な手段となります。

まとめ

給湯器交換の工事費に関する情報を深く理解することで、適切な選択と費用管理が可能になります。この記事で解説した主要なポイントを以下にまとめます。

• 給湯器交換の総費用は本体価格と工事費が主な内訳
• 給湯器 工事費込みの相場は10万円から35万円程度が目安とされる
• 給湯器取り付け工事のみの費用相場は2.5万円から8万円程度
• 24号の給湯器交換費用は15万円から30万円程度が一般的
• 戸建てとマンションでは設置環境や規約により費用が異なる場合がある
• ガス給湯器交換工事費の内訳には配管接続や電気配線も含まれる
• 給湯器交換 どこに頼むべきか迷ったら複数の業者を比較検討する
• 信頼できる業者選びには明確な見積もりと資格の有無が重要
• 複数見積もりを活用することで費用を抑え、適正価格を把握できる
• 給湯器 補助金 いつまで 2025年以降も制度継続の可能性に注目が集まる
• 湯沸かし器を取り替える費用は3万円から8万円程度が相場と言われている
• 給湯器の工賃込みの相場は総費用とほぼ同義で10万円から35万円程度
• 給湯器交換の工事費の相場は本体価格を除いて2.5万円から8万円程度
• DIYでの給湯器交換は安全上のリスクや法律違反のため推奨されない
• 国や地方自治体の補助金制度や業者のキャンペーンを積極的に活用する
• 不明な点は必ず専門業者に確認し、納得した上で契約を進める

参考文献・出典

• 経済産業省公式サイト
• 国土交通省公式サイト
• 国民生活センター公式サイト

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